2021年10月


    日本の怖い話 第305話 天狗の間の幽霊


     むかしむかし、松江城(まつえじょう)の新しい殿さまが、お城の天守閣(てんしゅかく)の「天狗(テング)の間」でくつろいでいると、十二単衣(じゅうにひとえ)をまとって、まっ赤な袴(はかま)をはいた美しい女の人が壁の中から現れました。
     そして美しい女の人は、びっくりしている殿さまに言いました。
    「この城は、わらわの城なり。すぐに出て行くように」
     相手がただ者でない事を感じた殿さまは、少し考えて答えました。
    「このしろが、欲しいのか? 欲しければ、くれてやろう。しばらくここで待っておれ」

     殿さまは天狗の間から出ると、漁師たちにコノシロという魚を持ってこさせました。
     そして天守閣の天狗の間に運ばせようとしたのですが、怖がって誰も運ぶ者がいません。
    「仕方ない、わたしが行くとするか」
     殿さまが自分で持って行こうとすると、久弥(きゅうや)という小姓(こしょう→殿さまにつかえる少年)が申し出ました。
    「わたしが、お持ちいたしましょう」

     久弥は三方(さんぼう→神仏または貴人に供物を奉り、または儀式で物をのせる台)にコノシロを乗せると、いくつも階段を登って天守閣の天狗の間まで運んで行きました。
     誰もいない天狗の間に入った久弥が、うやうやしく三方を差し出すと、奥の壁から十二単衣の美女が現れました。
     美女は三方の上に乗っている魚を見て、不思議そうな顔をしています。
    「・・・これは?」
     美女の言葉に、久弥が答えました。
    「これは、『コノシロ』と言う魚です。さあ、お約束の品を、どうかお受け取り下さい」
    「・・・・・・」
    「さあ。どうか、お受け取り下さい」
     久弥にせかされて、美女はしぶしぶと三方を受け取りました。
     殿さまは『この城』を『コノシロ』という魚にかけて、美女をだましたのです。

     次の日の朝、小姓の久弥が運んだコノシロと三方が、お城の本丸(ほんまる→お城の中心部)の下で発見されました。
     美女はそれ以後、二度とお城に姿を現しませんでした。

     この美女は城を築いた時に間違えて城の下へ埋められた、前の城主の娘の幽霊(ゆうれい)だと言われています。
       おしまい







    突然DMで下半身の写メを送りつけられた20代女性。注意喚起のツイートをしたら、相手から「訴える」と言われ困惑しています。

    弁護士ドットコムに寄せた相談によると、女性は趣味用に作っていたSNSアカウントである男性からDM(ダイレクトメッセージ)がきました。最初は普通の会話だったものの、突然、男性から下半身の写メが送られてきました。

    共通のフォロワーも多かったため、女性は「この人から下半身の写メが送られてきました」と注意喚起のツイートをしました。すると、男性から「名誉毀損だ。DMを公開するのは違法だ。弁護士をたてて訴える」と反論されてしまいました。

    女性は「たしかに振り返ってみれば最初は被害者だったとはいえ、私の行動も法的に問題があったかもしれないと思い心配しています」と自分の行いが間違ったものだったのか疑問に感じています。

    はたして女性の行為は法的に問題があるのでしょうか。伊藤諭弁護士に聞きました。

    わいせつ物頒布罪にあたる可能性も

    ——突然わいせつ画像を送りつけてきた男性の行為は、どのような法的問題がありますか

    まず、この男性の行為は、なんらかの問題がありそうに見えます。そこでどのような犯罪に該当するか検討したいのですが、実はそんなに簡単ではありません。

    仮にこの人が、この女性以外にも多数に同様の行為をしているのであれば、わいせつ物頒布罪(刑法175条1項)にあたる可能性があります。また、同じ女性に対して繰り返し同様の行為をしているのであれば、都道府県の迷惑行為防止条例につきまとい行為等の禁止にあたる可能性があります。

    ただ、この男性が、この女性に対して1回だけこのような写真を送ったということだけであれば、罪に問うのは難しいでしょう。もっとも、民事上の不法行為に該当する可能性はありますが、慰謝料が認められたとしても、相当少額にとどまるものと思われます。

    ——では、女性がDMを晒す行為も問題になるのでしょうか?

    次に女性の行為について検討します。女性のツイートがこの男性の社会的評価を低下させる行為であれば、女性の行為は民事上、刑事上の名誉毀損になります。

    この社会的評価を低下させるかどうかの判断基準は一般読者を基準に考えます。この女性のツイートは、一般読者が「この人は下半身の写真を送付する人間だ」と判断しかねず、やはり社会的評価を下げる言動であると言えるでしょう。

    また、この女性の行為が公共の利害に関する事実にかかり、もっぱら公益を図る目的に基づくものであったかは評価の余地がないではありませんが、やはり無理はあるように思われます。このように、女性に一定の責任が発生する可能性は否定できません。

    責任の程度としては、このツイートアクセス数、掲載期間、投稿の内容、信用性の高さ、実害の有無などの諸事情を考慮して決められる傾向にあります。これらが軽微なものであれば、結果的に不法行為や名誉毀損罪を成立させるだけの社会的評価の低下が認められないという判断になることもありえます。

    【取材協力弁護士
    伊藤 諭(いとうさとし弁護士
    1976年生。2002年弁護士登録。神奈川県弁護士会所属(川崎支部)。中小企業に関する法律相談、交通事故、倒産事件、離婚・相続等の家事事件、高齢者の財産管理(成年後見など)、刑事事件などを手がける。趣味はマラソン
    事務所名:弁護士法人ASK新百合ヶ丘オフィス
    事務所URLhttps://www.s-dori-law.com/

    「この人から下半身の写メが送られてきました」DM晒したら相手から「訴える」と連絡


    (出典 news.nicovideo.jp)


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    10月26日小室圭さんと小室眞子さんが結婚会見を開きました。異例づくめの結婚となったことで、今回の会見は国内外で大きな注目を浴びたのです。会見の内容と共に注目されたのが、お二人の左手薬指にはめられた結婚指輪です。いったいどこのブランドなのか、いつ購入したのかなど話題となっており、さっそく特定班が動く事態となったのです。

    小室眞子さん、小室圭さんの結婚指輪に注目が集まる

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    26日午後2時ごろ、秋篠宮家の長女である小室眞子さんと、小室圭さんの結婚会見が行われました。

    左手薬指にはめられた結婚指輪にも注目が集まり、「結婚指輪キレイだったね。」「左手には結婚指輪も見えてたし、会見もしっかりしていて偉いと思った。」「素敵な指輪。」と、ネット上にコメントが寄せられていました。

    太く、目立つ指輪だったことから、「ゴツいですね。」「デカイ指輪。」「どこのブランドですか?」との声も見られました。

    一体どこのブランドなのか、そして結婚指輪はいつ購入したのかについて、さっそく特定班が動き出したのです。

    結婚指輪、特定作業始まる

    お二人が結婚会見で付けていた指輪のブランドは、ティファニーカルティエ、ミキモトではないかと噂されています。

    指輪のブランドを公表していないことから、憶測の域は出ませんが、マルコムベッツではないかという声も見られました。

    また、結婚会見で付けていたペアリングは最近購入したものではなく、25歳の時に週刊誌に写真を取られた際、お二人がペアでしていた指輪ではないかと話題になっているのです。

    「交際中からのペアリングか、素敵だね。」「眞子さまの指輪、ずっと前からつけてるやつだね。」「婚約前からのペアリングだったのか。」とコメントも。

    交際中からつけていたペアリングを、結婚会見でも付けていたのではないかと憶測を呼んでいます。

    小室圭さんのお母さんである小室佳代さんの金銭問題の刑事告発など、気になることも多いと思いますが、お二人には幸せになってもらいたいと感じている国民も多いのではないでしょうか。



    画像が見られない場合はこちら
    小室夫妻、結婚指輪がさっそく特定される事態に


    (出典 news.nicovideo.jp)


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    日本を徒歩で縦断する挑戦をスタートし、メディアでも取り上げられ注目を集めていた沖縄県糸満市に住む18歳の少年が、挑戦チャレンジを断念することを2021年10月27日インスタグラムで発表した。

    投稿では、挑戦の問題点を指摘する多くの声が寄せられていたとして、「沢山の人にご迷惑をおかけしたことを、とても深く反省しています。本当に申し訳ございませんでした」と謝罪している。

    「この挑戦は、とても不名誉であり最低な行為だと思います」

    挑戦を始めたのは、専門学校に通う19歳。資金調達のためクラウドファンディングもしており、その紹介ページなどによれば、コロナ禍で人と会う機会が激減したことを受け気分が塞ぎがちになったとして、同じような思いをする人たちに勇気や元気を与えたいと考え、日本縦断チャレンジを決意したとしていた。

    少年のチャレンジを紹介した琉球新報の記事(10月22日配信)によれば、少年は挑戦のための資金づくりとトレーニングのため、7月と9月には東京でUber Eatsテークアウトの配達員として働いたという。

    当初の計画では、10月22日に日本最南端の波照間島を出発し、約3か月かけて2800キロを歩き北海道稚内市までたどり着く予定としていた。

    だが、スタートから5日後の27日。少年は「今回の件につきまして。本当に申し訳ございませんでした」とのコメントを添えて、インスタグラムに今回のチャレンジを断念した経緯を説明する文章を公開した。

    「皆様、ご報告が遅れてしまい申し訳ございません。『徒歩で日本縦断』の挑戦につきまして、SNS上で多くの意見を頂きました」

    チャレンジ断念の理由として、SNSで多くの人から今回の計画にあたっての問題点を指摘されたことを挙げ、具体的には次のように説明した。

    「厳冬期である12月~1月に日本海側・北海道を通るというのは雪道を走行するドライバーの方や地元の方々に迷惑極まりない事だと実感いたしました」
    「この僕の身勝手な行動のせいで警察や救急車を出動させれば、地元で本当に困っている人が助からない可能性もあります」

    少年は投稿で「沢山の人に迷惑をかけ、赤の他人の人生を壊してしまう可能性があるこの挑戦は、とても不名誉であり最低な行為だと思います」として、考えが浅かったことに気づきチャレンジ断念を決意したとした。

    「今回の支援金に関しましては支援者の方と連絡を取らせて頂き、全額返金致します」

    さらに、クラウドファンディングでの資金調達に関しても厳しい声が上がっていたとして、

    「今回の件を受け、旅はあくまでも趣味の範囲内であり、他人に元気や勇気を与えるとか、そういった事とは別の話だと思いました」

    と、チャレンジを通して当初掲げていた旅の目的を見直したことを明かした。

    「僕はまだ19歳で時間もあり、ちゃんと働けるはずです。勉強等で時間が無ければもっと時間を取って、こういう計画を立てるべきだと思います」

    今回のチャレンジで集まった支援金は、クラウドファンディングの規約に則り自ら支援者に連絡を取り、返金する予定だという。

    「今回の支援金に関しましては支援者の方と連絡を取らせて頂き、全額返金致します」

    少年はそのうえで、今後のチャレンジの可能性についても述べた。

    「これらの事から、一旦今回の旅は中止させて頂きたいと思います。もしこれから旅をするとしても、人に迷惑をかけない事を大前提として、旅をすることを約束致します」

    また、今後の生活やチャレンジに関しても、SNS上で受けた多くの指摘を謙虚に受け止めつつ行動していきたいと決意を述べ、謝罪した。

    「旅以外の日常でも、人に迷惑をかけず、命を粗末にしない行動を取ります。もっと沢山知識をつけ経験をし、周りの人のいうことを意地を張らずにしっかりと聞き入れ、謙虚に生きます」
    「僕の無計画で無責任な行動のせいで、沢山の人にご迷惑をおかけしたことを、とても深く反省しています。本当に申し訳ございませんでした」
    資金調達のためのクラウドファンディングページ(現在は終了、編集部で一部加工)


    (出典 news.nicovideo.jp)


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     いま、韓国国会で進行している国政監査(政府の政策や予算の執行状況など、行政全般を監視する韓国国会独自の制度)で、日本車をめぐる報告に一部の国会議員が怒りを露わにしている。昨年、韓国の在外公館が購入した外国車の3分の1が日本車だったことが判明したのだ。

     与党「共に民主党」の金炅俠(キム・ギョンヒョプ)議員が国政監査で発表した内容によると、韓国の在外公館が購入した外国車は、2019年は14台、2020年は15台で横ばいだったが、19年に14.3%だった日本車の割合が、20年は33.3%に倍増していた。

     これを受け、金議員は「国民感情に合う行政ではない」と、日本の外務省に相当する外交通商部の公務員を叱責した。 

     国際常識を鑑みれば、在外公館が業務の便宜上から外国車を利用することは何の問題もない。しかし、「ノージャパン」を推進してきた韓国与党議員にとっては、日本車の存在は目の敵のようなものだったようだ。

    2019年からはじまった「ノージャパン」運動

     韓国最高裁判所が日本企業に対して賠償金支払いを命じた、いわゆる徴用工判決や慰安婦合意破棄などで日韓関係が冷却するなか、2019年7月、安倍内閣は韓国向け先端素材の輸出管理強化に踏み切った。韓国政府はこれに強く反発し、文在寅大統領は同年8月2日青瓦台(韓国大統領府)で開かれた国務会議で「われわれは二度と日本に負けない」と述べ、日本政府に対抗する姿勢を公式化した。

     そして、韓国政府と与党「共に民主党」を中心に、日本製品を買わない、使わない、日本に行かないという「ノージャパン」運動が広がった。 韓国国民は日本旅行ユニクロなどの日本製品の購入を忌避し、大手スーパーの店頭からは日本製ビールが消えた。 

     当時、韓国メディアは連日のように不買運動を報道し、日本製品の購入を“売国的な犯罪行為”であるかのように扇動するなど、韓国内の「ノージャパン」は異様な盛り上がりを見せていた。 

     その運動の中で、日本車も当然のように打撃を受けた。 2019年7月23日、仁川市の繁華街で行われた「日本不買運動宣言イベント」では、地元の商工業者らが凶器を手にレクサスを破壊し、SNSでは「日本車に車線を譲ることはやめよう」との呼びかけが広がった。 

    日産自動車は韓国市場から撤退

     結果的に、日本車の販売台数も激減した。韓国輸入自動車協会(KAIDA)によると、日本車の販売台数は、19年7月の2674台から、「ノージャパン」が始まった8月は1398台、9月には1103台へと月ごとに下落した。20年の日本車の販売台数は計2万564台で、19年の3万6661台と比べて44%も減っていた。

     昨年12月には、日産自動車が韓国市場から撤退し、今年に入ってホンダコリア自動車展示場1カ所とサービスセンター2カ所を閉鎖。年末にもサービスセンター1カ所を閉鎖する予定とのことで、これは撤退の兆しとも言われている。

     文在寅政権にとって「ノージャパン」は、表向きは日本の措置への対抗だったが、約50%の支持率を維持するためにも恰好の材料だった。ただそれは、日本製品の購入や日本旅行を望む国民の権利を奪い、さらには日系企業はもちろん、日本関連のビジネスに従事していた韓国国民の仕事を犠牲にした上での運動だった。

    日本車の売上が回復している

     しかし、「ノージャパン」は、新型コロナウイルスが全世界に拡散した2020年、急激に縮小した。大型マートの陳列台にはキリンサントリービールが再び並び、10月15日にはソウル市松坡区にあるロッテワールドモールユニクロ売り場に、日本発のアウトドアブランドホワイトマウンテニアリング」とユニクロコラボ商品を目当てに、約100人が開店前から長蛇の列を作って話題になった。 

     一時は売上が激減した日本車もまた、回復に向かっている。韓国輸入自動車協会の10月7日の発表によると、今年8月のホンダコリアの販売台数は500台を超え、9月にも513台を販売した。今年1月から9月までの累積販売台数は3045台で、前年同期と比べて47.3%も増えている。

     他の日本車ブランドも販売台数が伸びている。レクサスの今年1-9月の累積販売台数は7472台で、前年同期と比べて29.9%増加。トヨタブランド1-9月に前年同期比12.7%増の4811台を販売した。トヨタは今年に入って毎月400台以上の販売台数を維持しており、5-7月には月間600台以上の自動車を販売した。

     今ではもう、繁華街でレクサスを壊されたり、日本車に乗っているという理由から車線変更を妨害されたりする心配もなく、日本車を購入できるようになった。さらには在外公館の職員も、日本車を愛用している。ここにきて、「ノージャパン」は説得力を失ったとみていいだろう。

    それでも“反日”を打ち出す理由

     それでも、在外公館が日本車を購入していることに対し、与党議員が「国民感情に合う行政ではない」と怒ったのはなぜなのか。

     実は、文大統領の支持率は21年9月を境に、下げ止まっている。韓国世論調査会社リアルメーターによると、現在の政権支持率は40%で、圧倒的優位だった与党「共に民主党」の支持率も、保守系野党「国民の力」に押されている。そんな状況の中で、再び「反日」の姿勢を強く打ち出すことが、低迷した支持率を回復させる“一発逆転”のカードに見えたのだろう。

    「ノージャパン」は新型コロナウイルスとの闘いに疲れた韓国国民の「思い出の1ページ」として忘れ去られようとしているが、任期が半年余りとなった文在寅大統領の頭の中は、依然として2019年7月当時にとどまっているようだ。文大統領は15日、岸田文雄新首相と行った初の電話会談で、徴用工と慰安婦賠償問題に言及したというのだ。 

     すでに1965年の日韓請求権協定で賠償問題は決着しており、また、「韓国側が解決策を提示すべき」という日本政府の立場に変わりがないことを十分承知しているにもかかわらず、未だに「ノージャパン」にこだわる――。そんな文大統領に、未来志向的な提案などできるのだろうか。

    (ノ・ミンハ)

    韓国・ソウルで行われた反日デモ(2019年) ©AFLO


    (出典 news.nicovideo.jp)


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